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  日本列島は、
  地震や火山活動が活発となる要因である4つのプレートが密集する、世界でも類を見ない場所に位置しています。

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  日本は火山大国。

  大規模噴火の可能性が常に心配される富士山以外の活火山にも専門家の間では目が向けられていて、例えば首都圏への影響でいえば浅間山。

  大規模噴火すれば、首都機能が壊滅的な被害を受ける可能性もあります。

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  日本の南東の海上では台風の卵である熱帯低気圧が発生しやすく、台風が暴風雨をもたらし、
  また、前線の活動を活発化させることで豪雨を降らせたりします。

  大雨・豪雨は３０年前の1.6倍に増加。

  過去10年間では全国の市町村の実に97％以上で水害・土砂災害が発生し、激甚化・頻発化に脅威を感じざるえません。

  

  

記憶に新しい
2021年2月13日、
なぜ東京エリアで停電が
起こったのか？

震源地から
離れたエリアでも
起こる停電

2021年2月13日、福島県沖を震源とする地震が発生し、東北の一部エリアでは震度６強の激しい揺れを観測しました。地震の影響で、東北エリアの重要インフラでは、東北新幹線の運転見あわせや常磐道の土砂崩れなど大きな被害も起こりました。この時、東京エリアでは停電が起こったことを覚えている方も多いのではないでしょうか。なぜ、地震の震源地から離れたエリアで、停電が発生したのでしょう？その理由は下記になります。

地震発生直後、６つの発電所が安全のため停止

地震などの大きな揺れが生じた時には、発電所を停止させなければ、タービンなどの設備が傷つき、復旧に長期間かかるおそれがあるためです。場合によっては、復旧まで数ヶ月～１年程度かかる恐れもあります。通常、震度5程度の揺れであれば緊急停止することはないのですが、今回は揺れが非常に大きかったため、自動停止の機能がはたらきました。

停電の理由は、電気の「性質」と「周波数」

地震直後に複数の発電所が同時に停止したことで、電気の供給力が大幅に減少。その減少した供給力は、合計約650万kWになりました。これが、東京エリアで停電が起こる発端となりました。停止したのは東京から遠く離れた火力発電所なのに、東京エリアで停電とは、いったいどういうことでしょう？ポイントとなるのは、電気の“性質”です。私たちが使っている電気は、電圧のプラスとマイナスが交互に入れ替わって、波のように流れています。この波が1秒の間に起こる回数を「周波数」と呼ぶのですが、電気を供給する時は、この「周波数」を一定に保つことが必要となります。周波数を一定に保つには、電気の消費量（需要）と電気をつくる量（供給＝発電）を常に一致させなくてはなりません。もし、需要と供給のバランスを取れず、周波数を一定に保てなくなると、場合によっては広範囲で大停電が発生する可能性があります。そこで、電気の送配電をおこなう電力会社（一般送配電事業者）は、需要が増えた場合には発電量を増やしたり、また需要が減った場合には発電量を少なくしたりといった調整を常におこなっています。

【経済産業省 資源エネルギー庁より抜粋】

平成30年の台風１５号及び19号の被害について

【台風15号】 2019年9月5日午前 最大風速57.5m／s
その被害、けが人15名以上、鉄塔２基東海、関東南部で93万戸の停電（9月13日迄）、断水に関しては9月25日迄続いた。
千葉県に上陸、首都圏に記録的な暴風雨をもたらし、倒木や家屋の損壊・破壊・大規模停電、全壊家屋342戸・半壊家屋は3,927戸・一部損壊70,397戸、アンケート調査では安心して眠れない人が78.5％という結果でした。

【台風19号】
87名の行方不明、全壊3,067戸・半壊24,948戸、一部損壊26,039戸、停電521,540戸、断水166,152戸、避難者数237,008人。
ガソリンスタンドでも停電の際には給油ポンプが作動しないため給油不可となり給油するためには非常電源のあるサービスステーションに長蛇の列ができました。